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情報発信日：2009-09-24
過去、長い間、企業の活動はQ（品質）、C（コスト）、D（納期）で勝負が決すると言われていましたが、最近はQCD+E（環境）、更にはQCDE+C（コンプライアンス）が企業経営には必須であり、環境に配慮しない企業は淘汰されるとさえ言われています。環境に関する情報を出来るだけ早く掴み、分析して問題点を明確にして備える必要が有ると思われます。今回は、この様な環境関連の情報をいち早く入手出来る主なサイトを紹介したいと思います。いちいち、ホームページを訪問しなくてもメールマガジンを定期的に配信してくれるサイトも有りますので参考にしてみてください。
| 発信・運営主体 | 内容 |
|---|---|
| 環境省 | (1) 環境関連全般の情報及びトピックス (2) メールマガジン配信 |
| APEC環境技術バーチャルセンター | (1) 環境関連全般の情報及びトピックス |
| 欧州環境局（European Environment Agency） | (1) 欧州における環境関連全般の情報及びトピックス |
| 欧州化学品庁（European Chemicals Agency） | (1) REACH規則に関する全ての情報開示 |
| （財）環境情報普及センター | (1) 国内外環境情報発信 (2) 環境イベント情報、環境Q&A (3) 環境用語、リンク、ライブラリ (4) メールマガジン配信 |
| 欧州連合 駐日欧州委員会代表部 | (1) EU委員会の広報部 |
| (社)産業環境管理協会 | (1) 環境関連資格・認証、「エコリーフ」環境ラベル運用 (2) 環境情報・環境経営 (3) 研修・コンサルティング (4) 調査・研究 (5) LCAデータベース |
| (財)日本環境協会 | (1) 「エコマーク」環境ラベル運用 (2) 環境教育、普及・啓発事業 (3) 地球温暖化防止活動推進事業 |
| (独)国立環境研究所 | (1) 環境関連各種データベース |
| 日本機械輸出組合環境・安全グループ | (1) 環境関連情報 |
| 経済産業省 産業政策審議会 | (1) 3R行政に関する各種 |
| ECO JAPAN 日経BP | (1) 環境関連記事 |
| 国土交通省 環境施策課 | (1) 運輸、建築関連の環境情報など提供 |
| 外務省 地球環境施策 | (1) 日本政府の環境施策の海外PR |
| 国連環境計画（UNEP） | (1) 国連における環境保護活動情報 |
| 米国環境保護局（EPA；U.S. Environmental Protection Agency） | (1) 米国環境施策、環境保護情報 |
| 発信・運営主体 | 内容 |
|---|---|
| 環境保全研究会 | (1) REACH、RoHS、PFOSなど化学物質規制対応の依頼分析 (2) メールマガジン配信 |
| 厚生労働省 化学物質安全対策室 | (1) 化審法、化管法、内分泌かく乱化学物質対策 (2) ダイオキシン、シックハウス対策、ナノマテリアル |
| (社)電子情報技術産業協会（JEITA）環境部 | (1) 温暖化防止、化学品規制関連情報の提供 (2) グリーン調達調査共通化協議会（JGPSSI)関連情報 (3) JIG(Joint Industry Guideline)関連情報 |
| アーティクルマネジメント推進協議会（JAMP） | (1) REACH規則対応 MSDSプラス関連など |
| J－Net21 中小企業ビジネス支援サイト(独)中小企業基盤整備機構 | (1) REACH規則、RoHS指令を中心とした環境情報発信 |
| 化学物質問題市民研究会 | (1) 国内外の化学物質問題に関する情報 |
| (社)日本化学工業協会 | (1) REACH規則に関する情報提供 |
| (独)製品評価技術基盤機構 | (1) 化学物質情報 |
| (社)日本化学物質安全・情報センター(JTOC) | (1) 化学物質規制情報 (2) 化学物質安全性情報 |
| 経済産業省 化学物質排出把握管理促進法(化管法) | (1) MSDS制度、PRTR制度など解説 |
| 国立医薬品食品衛生研究所 | (1) 医薬品・医療機器、食品、化学物質に関する情報提供 |
| 発信・運営主体 | 内容 |
|---|---|
| WHO 飲料水水質 関連情報 | (1) WHO 飲料水水質ガイドラインの逐次改訂による情報提供 |
| WHO 飲料水水質ガイドライン最新版 | (1) WHO 飲料水水質ガイドライン最新版の提供 |
| 厚生労働省健康局水道課 | (1) 水道情報 |
| (社)日本水道協会 | (1) 安全な水（水道水）の利用に関する情報提供 (2) 検査事業 |
| NSF；National Sanitation Foundation, U.S.A. | (1) 米国(US)の食料品、飲料関連機器、居住衛生関連機器の標準化機関。 NSFマーク制度があり、主な規格は、ANSI／NSFとして採用されている。 |
| 発信・運営主体 | 内容 |
|---|---|
| 日本貿易振興機構(JETRO) | (1) EU官報の和訳版タイトル提供 |
| 日本貿易振興機構(JETRO) | (1) EUの環境政策と産業(目次) |
| (財)省エネルギーセンター | (1) 工場の省エネ、交通の省エネなど |
| エコロジー・シンフォニー | (1) 会員企業の環境情報 (2) 環境用語 |